住生活基本法では耐震、バリアフリー、省エネの各リフォーム工事にかかった費用
(上限200万円)の10%をその年の所得税から差し引く減税処置が有ります。
太陽光発電システムでは上限300万円まで拡大されます。
これらの減税処置は補助金以外の財布の省エネといえるでしょう。